ＩＳ曲線に租税関数を導入したケース

ＩＳ曲線に租税関数を導入したケース 篠崎ゼミ　２グループ土方啓佑　千葉崚亮　高野舜　中山拓

はじめに 消費関数に租税関数（所得税のみを考慮）を導入し、モデル化実際の日本のデータを参照に数値で推計し考察する。

租税関数の一般モデル Ｔ＝ｔ０＋ｔ１Ｙ t0:最低課税額　　　　　　ｔ１:限界租税性向

所得税額の推移（1980年～2003年） 上昇から減少傾向へ出所：http://www.nta.go.jp/

租税関数の導出 Ｔ=0.0348Y -393.8 0.0348 なぜマイナスに・・・

ＩＳ曲線の式変化 IS曲線(閉鎖経済の場合)：Y=C+I+G C＝C0+C1(Y-T) T=ｔ0+ｔ1Y Y＝ｃ0+ｃ1{Y -(ｔ0 +ｔ1Y)} +i0 -i1r +G・・・①

IS曲線の式変化2 Y=C+I+Gの式に実際の日本の数値データを代入 Y= -27536+0.741{Y -(0.0348Y -393.8)} -7083.1 +140417 +61549 　　　　　　　　　従って r= -0.0000402Y +24.588

ＩＳ曲線のシフト ｒ租税関数によって消費（Ｃ）は減少 LM ＩＳ曲線は左方へ変化 r=-0.000023Y+10.872 r= -0.000040Y+24.588 Y 0

乗数効果の考察 ①の式を変形すると Y=1/{1－c1(1－t1)}・ｃ0 －ｔ0ｃ1 +i0 +i1ｒ+G 減税、増税によって租税関数が変化これより租税関数の傾きが変化 IS曲線の変化

租税関数の変化 T 減税の場合所得に対して　税率が変化傾きが変化可処分所得

税収を考慮した場合のＩＳモデル ｒ租税関数導入消費減少、IS2へ変化 LM 税収によりＧ増加 IS3 IS3へシフト IS1 IS2 Y 0

まとめ • 租税関数を導入した結果、消費の減少に伴いGDP(国内総生産)は減少する。よって、ＩＳ曲線は傾きが変化する。ただし税収を考慮した場合変化しない。

参考文献 　　統計局　国民所得・国民可処分所得の分配-平成7年　　　　　　　　　　　　　　基準(93SNA)（昭和55年～平成15年，昭和　　　　　　 55年度～平成15年度） http://www.stat.go.jp/ 　　　国税庁　源泉所得税課税状況 http://www.nta.go.jp/ 　　石橋春男　1993『現代経済学』　成文堂　47ｐ

ＩＳ曲線に租税関数を 導入したケース