国際経済 4 . ヘクシャー = オリーンの比較優位論

国際経済4.ヘクシャー=オリーンの比較優位論 名古屋大学経済学部柳瀬明彦

リカードの比較優位論の問題点 • リカード・モデル：各国における生産活動には労働のみが用いられる • vs. 現実の生産活動は，複数の生産要素（労働以外にも土地や資本）を投入 • リカード・モデル：貿易の決定要因は，各国における生産の効率性の違い ⇒ 同じような生産技術を持つ国の間では貿易は行われない • vs. 現実には、生産技術の類似した国の間でも貿易

ヘクシャー＝オリーンの貿易理論 • Heckscher, E. (1919), “The Effect of Foreign Trade on the Distribution of Income” • Ohlin, B. (1933), Interregional and International Trade • 各国における生産要素賦存状況の差異 ⇒ 比較優位を決定 • 各国は，生産において自国に相対的に豊富に存在する生産要素を集約的に利用する財に比較優位 • 似通った生産技術を持つ国の間の貿易を説明可能

モデルの基本設定 • 2×2×2モデル • 2国（自国・外国），2財（X財・Y財），2生産要素（労働・資本） • 自国と外国は同じ生産技術を持つ（投入係数が等しい） • 投入係数：財の生産1単位に必要な生産要素投入量（投入量÷生産量） • 規模に関して収穫一定の生産技術を仮定 • 投入係数の性質：生産要素間の代替可能性に依存 • 生産要素間の代替が存在しない ⇒ 固定投入係数 • 生産要素間の代替が存在 ⇒ 投入係数は可変的（生産要素価格に依存）

モデルの基本設定（つづき） • 生産要素の賦存量（endowment）： • 生産要素は各国内でのみ自由に移動可能 • 仮定：自国は資本集約国＆外国は労働集約国

モデルの基本設定（つづき） 資本 • 要素集約度（factor intensity）：生産要素の投入量の比率 • 例：X財部門の資本集約度＝KX/LX • 投入係数の比に等しい： • X財は資本集約財＆Y財は労働集約財と仮定： X財部門の資本集約度＝aKX/aLX Y財部門の資本集約度＝aKY/aLY O 労働

貿易パターンの決定 • 生産可能性フロンティア（PPF）：与えられた生産技術＆生産要素賦存量の下で最大限実現可能なXとYの組み合わせ • 資源制約：各生産要素の総投入量が賦存量を超えない • 自国の労働の資源制約： • 自国の資本の資源制約： • 等号が成立する場合、完全雇用を達成 • (1) と (2) を満たす生産量の組み合わせ (X,Y) が生産可能領域 • 完全雇用の場合の生産量の組み合わせ：

Y財資本の完全雇用労働と資本はともに完全雇用 A 労働の完全雇用 O X財

貿易パターンの決定（つづき） • 各国のPPFの形状はどうなるか？ • 生産技術が両国で同じであっても，要素賦存比率が異なるため，PPFの形状は両国で異なる • リプチンスキー定理 • Rybczynski, T.M. (1955), “Factor Endowment and Relative Commodity Prices” • 生産要素賦存量の変化が財の生産量に与える影響（価格一定＆完全雇用の下で） • 資本賦存量（労働賦存量）↑ ⇒ 資本集約財（労働集約財）生産量↑＆労働集約財（資本集約財）生産量↓

Y財資本賦存量の増加（K0 →K1） ⇒ 資本集約財（X財）生産量↑ 　　＆労働集約財（Y財）生産量↓ A0 A1 O X財

Y財 Y財 A* A O O X財 X財外国（労働豊富国）のPPF： Y財（労働集約財）の生産に偏った形自国（資本豊富国）のPPF： X財（資本集約財）の生産に偏った形

貿易パターンの決定（つづき） Y財 • 閉鎖経済の均衡： • 需要がどちらかの財に極端に偏っていない • ⇒ A点が閉鎖経済の均衡における生産（＆消費）点 • ⇒ 労働と資本をともに完全雇用 A 無差別曲線 O X財

Y財 Y財自国（資本豊富国）外国（労働豊富国） A* A O O X財 X財自国と外国は同じ選好を持つと仮定 ⇒ pA < pA*が成立

貿易パターンの決定（つづき） • ヘクシャー＝オリーン定理：各国は，国内に豊富に存在する生産要素を集約的に用いる財に比較優位を持つ • 閉鎖経済の均衡におけるX財の相対価格： pA<pA* • 自国（資本豊富国）は外国（労働豊富国）に比べてX財（資本集約財）を安価に生産 • ⇒ 自国（外国）はX財（Y財）に比較優位 • 自国（資本豊富国）：X財（資本集約財）に比較優位 • 外国（労働豊富国）：Y財（労働集約財）に比較優位 • ⇒ 自由貿易の下では、自国はX財を輸出＆外国はY財を輸出

Y財 Y財 A* 外国の Y財輸出量 C C* D* 自国の Y財輸入量外国の X財輸入量 A D 自国の X財輸出量 O O X財 X財外国（労働豊富国）自国（資本豊富国）

貿易と生産要素価格 • 要素価格均等化（Factor Price Equalization）定理： • 自由貿易によって，自国と外国は同じ財価格（＝国際価格）に直面 • ⇒ 両国が同じ生産技術を持ち，自由貿易の下でともに不完全特化ならば，自国と外国の生産要素価格も均等化 • 完全競争 ⇒ 利潤ゼロ（価格＝平均費用） • 価格＞平均費用 ⇒ 新規参入の発生 • 価格＜平均費用 ⇒ 生産は行われない • 要素価格フロンティア（Factor Price Frontier）： • 与えられた財価格に対する，利潤ゼロ条件を満たす労働賃金wと資本レンタル料rの組み合わせ • X財部門の利潤ゼロ条件： • Y財部門の利潤ゼロ条件： • (3)＆(4) ⇒ 均衡要素価格 (w, r) の決定

労働賃金率 X財部門のFPF X財は資本集約財＆Y財は労働集約財 E Y財部門のFPF O 資本レンタル料

貿易と生産要素価格（つづき） • ストルパー＝サミュエルソン定理 • Stolper, W.F. and P.A. Samuelson (1941), “Protection and Real Wages” • 財価格の変化が生産要素価格に与える影響 • 資本集約財（労働集約財）価格↑ ⇒ 資本レンタル料（労働賃金）↑＆労働賃金（資本レンタル料）↓ • もともとは、保護貿易の所得分配への影響を検討したもの • 例：自国がX財を輸入＆Y財を輸出 • ⇒ 輸入関税によってX財の生産者を保護 • ⇒ X財部門の労働者の所得は増加？ • X財が労働集約財ならば、保護により賃金↑だが、資本集約財の場合は逆の結果（労働者の所得は減少）

労働賃金率 　　　　　　のときの X財部門のFPF 　　　　　　　　　のときの X財部門のFPF X財（資本集約財）価格↑ ⇒ r↑＆w↓ E0 E1 Y財部門のFPF O 資本レンタル料

貿易と生産要素価格（つづき） • 要素価格均等化定理成立のメカニズム： • 閉鎖経済の下では、pA < pA*が成立 • ⇒ ストルパー＝サミュエルソン定理より，w > w*＆ r < r* • 貿易によって、 p = p* = pw（p↑＆p*↓） • ⇒ 自国（外国）ではw↓＆r↑（ w*↑ ＆r*↓） • ⇒ w = w*＆ r = r*が成立 • 要素価格均等化定理：「財の貿易を通じた生産要素の国際貿易」と解釈可能 • H-O定理：各国は自国にとって相対的に豊富な（希少な）生産要素を集約的に用いる財を輸出（輸入） • ⇒ 財の貿易を通じて、各国は生産要素を間接的に貿易：各国は豊富な生産要素を輸出＆希少な生産要素を輸入

生産要素間の代替とヘクシャー＝オリーン・モデル生産要素間の代替とヘクシャー＝オリーン・モデル • 今までの議論：生産要素間の代替が存在しないと仮定 • 要素間の代替が存在 ⇒ 各生産要素の投入係数：要素価格比w/rに依存 • 例：w/rが上昇（労働賃金が資本レンタル料に比べて割高）⇒ 企業は相対的に高くなった労働の投入を減らし、相対的に安くなった資本の投入を増やす • その方が、生産コストが安くなる（費用最小化） • 生産要素間の代替が存在 ⇒生産可能性フロンティアは曲線 • 投入係数は可変的 • PPF上では常に両方の生産要素は完全雇用される • ヘクシャー＝オリーン・モデルの基本的性質は，固定投入係数のケースと同様に成立

Y財 Y財 E* 外国の Y財輸出量 C* C A* D* 自国の Y財輸入量外国の X財輸入量 A D E 自国の X財輸出量 O O X財 X財自国（資本豊富国）外国（労働豊富国） ⇒ 労働集約財（Y財）を輸出 ⇒ 資本集約財（X財）を輸出

国際経済 4 . ヘクシャー = オリーンの比較優位論